人間は誰しも生きている間に食品が必要となる。食品は人間自身が健康維持の為、口から摂取するものを指す。食品の分類に動物性食品や植物性食品などがある。そこで植物性食品を主にお話を紹介したい。植物性食品である野菜や果物を得る為、人間は土に種をまく。種をまいてから収穫ができるまで土が乾燥しないように適度に水をやったり、日当たりのいい場所に置いたりするだろう。もちろん、同じ「お米」、同じ「バナナ」でも、インドネシアの種と日本の種とでは、また同じ時期の種まきでも、水分の量や日当たりの良さなどで収穫量の差が出るのは違いない。例えば、バナナの木を植えたい場合、東南アジアにあるインドネシアの農家は、季節を気にせずバナナの挿し木を土に植えるだけで、成長を気に掛けなくとも約1年後にバナナの実が収穫できる。ただし、東アジアにある日本の農家は、季節を考慮し、バナナ木の成長の様子を慎重に観察しながら工夫もするだろう。ここは、あくまで植物性食品を育てるために、各地域の気候と日々の気象に依存することを示したものである。農林水産省が広報した2021年6月手引書の中で、気候変動により気温・水温やCO2濃度の上昇は、作物の生育や栽培適地の変化に大きな影響があることを指摘した。また、気候や日々の気象によって各国の農産物の豊かさに違いを起こすことが示されている。
国際連合食糧農業機関(FAO)の2020年データを見ると、インドネシアの農産物生産量の1位はアブラヤシ(約2.5億トン)、2位がお米(約5千万トン)となる。また、同機関のデータによると、日本の農産物生産量1位はお米(約970万トン)となる。以上で述べたデータにより、インドネシアの2位であったお米の生産量は、日本の1位を上回った結果であることが分かる。このようにマクロ経済学を見れば、外交によって、需要と供給の変化で様々な貿易が生じている。例えば、日本国内はお米をすべて自給することができない場合、お米を輸出できる程の生産能力あるインドネシアや他国などからお米を購入し、消費するだろう。こうして、国々は気候や日々の気象の違いで、生産できないものがあり、需要を求め、生産できたものを供給し、取引を行う。
マクロ経済学の後、ミクロ経済学、すなわち個人レベルで考えると、個人は食料となる植物性食品を探し、どれだけ購入し保存するか、どれだけ消費するか、また日々の食卓に上がるまでにどう管理すべきかといった選択に直面している。植物性食品はすぐに消費できる果物食物といった分類があり、調味料を使って料理した後の食物分類もある。これを見ると、個人レベルは個人の意思決定で取引が容易であるかのように見える。しかし、日本では、そうとは言えない。家庭の中の「家庭料理」を担う多くが女性で、母親である。とはいえ、日本で男性は料理に対する需要を求め、女性は料理に対する供給を確保し、夫婦間での取引を行う。内閣府男女共同参画局調査課が実施した2019年世論調査の結果によると、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」との考え方を問う質問では、「賛成」は35.0%と、過去最低の割合と言われ、「反対」は59.8%と過去最多事がわかったのに対し、同局の2020年男女共同参画白書によると、妻の「食材や日用品の在庫の把握」及び「食事の献立を考える」の割合が6割を上回ることがわかった。要するに、夫婦間での役割分担の考えは縮小する傾向にあるものの、夫婦間での実際の家事分担については縮まっていないようで、家庭内の夫婦間、またジェンダー間で植物性食品は需要と供給の相関関係が覗える。
https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/climate/attach/pdf/visual-60.pdf
https://www.fao.org/faostat/en/#rankings/commodities_by_country